This site uses cookies to store information on your computer. Learn more x

DSM、ビジネス誌FORTUNE「世界を変える企業」の2位に選出

Tokyo, JP, 02 10 2017 20:00 CEST

ライフサイエンスとマテリアルサイエンスのグローバル企業であるDSM社(以下、DSM)は、ビジネス誌『FORTUNE』が発表した、社会に貢献することで好成績を上げている「世界を変える企業」において、第2位に選ばれました。

DSMは、今日そして次世代へと続く人々にとってより豊かな暮らしを実現するために、「栄養素」、「気候変動」、「循環型社会」の3つの領域にフォーカスし、持続可能性に貢献しています。この度の選出は、その取り組みを評価されてのものです。

以下に、FORTUNE誌によって評価された取り組みの一部をご紹介します。

栄養素による貢献;

DSMは、World Food Programme(国連WFP)を通して栄養強化の製品を提供する等、飢餓と栄養失調の撲滅に長年取り組んできました。また、こうした栄養状況の短期的な改善だけでなく、現地の食品産業を活性化させることで栄養失調を長期的・永続的に改善する取り組みも行っています。例えば、ルワンダでは、ルワンダ政府や他のパートナー社・団体とともにジョイントベンチャーAfrica Improved Foods (AIF)を設立し、現地の小さい農場含めた約7,500の農場からトウモロコシや大豆といった穀類を調達し、栄養を強化して販売しています。

気候変動への対応;

DSMでは、温室効果ガスであるメタンガスを削減するプロジェクト“Clean Cow(クリーンカウ)”を進めています。メタンの温室効果は二酸化炭素の数十倍とも言われ、二酸化炭素に次ぐ地球温暖化の原因となっており、その約25%が牛のゲップによって発生しています。そこでDSMは、牛の体調や、飼料の消化・吸収等を阻害することなく、牛のゲップを30%以上削減する酵素を開発しました。

循環型社会の実現;

石油の代替資源として注目されるバイオエタノールは、トウモロコシ等の可食部から生産されるため、それ以外の部分(非可食部)の廃棄や、食料問題とのバッティングなどが懸念されています。そこでDSMは、非可食部からバイオエタノールを生産する技術を開発し、ジョイントベンチャーProject Libertyを設立して、世界に先駆けて次世代のバイオ燃料の商業生産を開始しています。

また、DSMでは、ジョイントベンチャーDSM-Niaga社を通し、100%再生可能なカーペットの素材Niaga(ニアガ)を供給しています。従来のカーペットは、塩化ビニールなどを使っているためリサイクルが困難なため、世界の埋め立てゴミの量の第2位を占めており、循環型社会の実現に向けた大きな課題の1つとなっています。

<参考資料>

FORTUNE誌「世界を変える企業」について

米国ビジネス誌FORTUNE誌が毎年発表するランキングで、年間売上高10億ドル以上の企業の中から、社会に貢献することで好成績を上げている企業50社が選ばれ、その順位が発表されます。選定基準は、社会へのインパクト、ビジネス、イノベーションの3項目からなり、コンサルティング会社FSGとShared Value Initiativeによるサポートのもと、FORTUNE誌の記者や編集者が選定します。

詳しくは、FORTUNEのサイトをご覧ください。 http://beta.fortune.com/change-the-world

DSM – Bright Science. Brighter Living.™

DSM社は、科学をベースとして健康、栄養、材料分野で活躍しているグローバル企業です。ライフサイエンスとマテリアルサイエンスにおける独自の技術を組み合わせることで、経済的繁栄、環境問題への取り組み、そして社会の発展を促進し、DSMと関わる全ての人々にとって持続可能な価値を創造します。また、DSMは食品や栄養補助食品、パーソナルケア、飼料、医療機器、自動車、塗料、電気・電子機器、ライフプロテクション、代替エネルギー、バイオベース素材などのグローバル市場において、顧客企業の業績向上・維持に貢献できる革新的なソリューションを提供します。年間の純売上高はおよそ100億ユーロ、社員数は25,000名で、Euronext Amsterdamに上場しています。

詳細については www.dsm.com をご覧ください。

* 本リリースは2017年9月19日にDSM社から発表されたプレスリリースを抄訳したものです。

* ディー・エス・エム ジャパン株式会社は、2017年6月1日より、「DSM株式会社」として新たに出発することとなりました。

プレスリリース